出社したくなるオフィスとは～令和版オフィスのアイデア３選～

新型コロナウィルスが少しずつ落ち着きはじめ、オフィスへ出社する人も増えてきました。今一度、働く社員のため・会社の未来のため、オフィスを見直してみませんか？

出社したくなるオフィスについて考えるべき理由

東京都の調査によると、東京都内にある企業400社前後の2022年11月時点の出社率は47.7％。
テレワークを取り入れている企業でも82.1％がハイブリッド出社などの週１回以上の出社を促す形をとっています。(東京都「テレワーク実施率調査結果 11月」)
新型コロナウイルスが蔓延する前と比較すると引き続き出社率は少ないものの、少しずつではありますが出社を促す企業が増えてきています。

また、2023年4月に入社を控える新社会人向けのアンケートでは、新社会人の55.6％が「出社」を希望すると回答(株式会社学情「2023年卒学生の意識調査(入社後の働き方) 2022年12月版」)。
「業務の進め方を確認したい」や「職場の雰囲気に慣れたい」などの先輩社員や上司とのコミュニケーションの不安を解決するために、新社会人の多くがオフィス出社を重視していることがわかります。

一方で、国が推進する働き方改革や新型コロナウイルスをきっかけに、働き方や職場環境について考えられるようになったのも事実です。

働くことについて多様な考えがでてきた現代において、社員や会社にとって良いオフィスとはどのようなオフィスなのでしょうか。
今回は、出社したくなるようなオフィスのアイデアを３つの視点から考えていきたいと思います。

出社したくなるようなオフィス３選

働く社員のモチベーションに影響を与えるオフィス

色が人間の心理に影響をもたらすのは有名な話。
オフィスに色を効果的に取り入れることで、
働く社員の生産性やモチベーションに良い影響をもたらすことができます。

例えば赤色は「活発さ」や「やる気」を引き出してくれ社内の活気につなげてくれたり、
青は冷静に落ち着かせてくれる効果があることから、集中力が必要な業務をする職場に取り入れるとミス率の低下や作業効率の向上が期待できます。

パソコンでの作業が多い職場には緑を取り入れるといいかもしれません。
緑色は可視光線の中で人間が一番弱く感じる波長である（＝目が受ける刺激も少ない）ため目にやさしいとされ、
眼精疲労の緩和やリラックス効果があるとされています。
色がもたらす効果について、よろしければ下記記事もご覧ください。
「色で選ぶ、色で遊ぶインテリア」

また、企業ロゴに使われているイメージカラーを差し色に追加するのも良いでしょう。
企業のイメージカラーを使用することで社員の結束力が高まり、会社全体の活気につながります。

ちなみに、LOOKITを運営する弊社Netforceのテーマカラーは赤色ですが、本社の休憩スペースにも赤が取り入れられています。

アイデアやコミュニケーションが生まれるオフィス

イノベーション（技術革新）を生みだすには、社員のコミュニケーションが必要不可欠。

会議室以外の場所でも社員がコミュニケーションを気軽にとれるようになることで、
社内の活気が生まれるだけでなくチームや部署を超えた意見が飛び交い、業務の効率があがったりクリエイティビティのある提案が出たりすることが期待できます。

ディズニーの数々の有名作品を生みだしているクリエイティブ集団「ピクサー・アニメーション・スタジオ」のオフィスは、あのスティーブ・ジョブズが手掛けたことで有名ですが、ジョブズがオフィスをデザインする際に一番こだわったのも「社員同士の活発な交流を生むこと」。
社員や訪問者が必ず通る場所を設け、業種や職種を超えた会話が生まれるようなスペースを作っています。
社員同士が気軽にインスピレーションを受け合ったりアイデアを繋げられるオフィスだからこそ、世界中から愛される作品やキャラクターが生まれてくるのかもしれません。

では、社員同士のコミュニケーションを生む場所はどのように作ればいいのでしょう。

例えば、カウンターテーブルなどを設置しカフェエリアを設けることで、社員同士がカジュアルに話せる環境をつくることができオススメです。
「コーヒー片手に一息リフレッシュ」をきっかけに、新たな発想が浮かんでくるかもしれません。

また、アイデアのアウトプットに重要なアイテムが実はホワイトボード。

会議室はもちろんのこと、休憩スペースや給湯室・カフェエリアなど様々な場所に置くことで、
社員誰もが簡単に考えや情報を共有できたりするようになります。
キャスター付きを選べば社内どこでも移動可能。
何気ないメモや落書きから、会社の未来を揺るがすフレキシブルなアイデアが生まれるかもしれません。

多様性（ダイバーシティ）を尊重するオフィス

近年よく耳にする「多様性（ダイバーシティ）」という言葉。
2015年開催の国連サミットにて採択された、「誰一人取り残さない」をテーマに持続可能で多様性と包摂性のある社会の実現を目標とする「SDGs（持続可能な開発目標）」という言葉とともに話題になりました。

経済産業省を中心に日本でも、ダイバーシティの実現に向けて企業がとるべき行動をまとめた「ダイバーシティ2.0行動ガイドライン」に基づいた、ダイバーシティ経営が推進されています。
ダイバーシティ経営とは、「多様な人材を活かし、その能力が最大限発揮できる機会を提供することで、イノベーションを生み出し、価値創造につなげている経営」と経済産業省は定義しており、
「多様な人材」とは、性別、年齢、人種や国籍、障がいの有無、性的指向、宗教・信条、価値観などの多様性だけでなく、キャリアや経験、働き方などの多様性も含む、としています。(経済産業省「ダイバーシティ経営の推進」)

しかし、多様性を尊重する企業作りには、社員の意識改革やダイバーシティ採用の検討など様々な取り組み・整備が必要で、なかなか重い腰が上がらないと思われていませんか？

実は、社内のオフィス家具を替えるだけで多様な人材が働きやすい空間を作り上げ、
採用人材の幅を広げたり、社員一人ひとりが働き方を選択できるような職場環境となり、ダイバーシティ経営の一歩を踏み出すことができるのです。

例えば、様々な人種や国籍、身体特性をもつ人の採用を想定すると、日本で一般的なオフィスデスクのサイズでは体格と合わないことも。
近年流行している昇降デスクを取り入れることで、身長の低い人から高い人まで自由に高さ調節でき、快適にデスクワークをこなすことができます。
また、座り姿勢と立ち姿勢を交互に切り替えができるようになることで、首肩のこりや腰痛の改善・運動不足の解消に繋がったり、仕事や作業の集中力が高まるという嬉しい効果も期待できます。

また、上置き・下置きなど組み合わせが自由に変更できる書庫やキャビネットなどのオフィス収納を置いてもいいでしょう。
高さを変えることで、身長が低い人や車いすの人なども利用しやすい棚を設置することができ、老若男女・身体特性問わず誰もが使いやすい、働く人に寄り添ったオフィスを作ることができます。
いままで採用が難しかった人材を採用できるようになることで、企業として社会貢献ができるだけでなく、様々な人材からの新しい意見が出たり新たな事業の開拓に繋がるかもしれません。